ファーマフーズの怪しい実態を暴く！知っておきたい3つのポイント

ファーマフーズが「怪しい」と話題となっています。ファーマフーズはサプリメントやスキンケア製品、育毛剤、拡大鏡などの幅広いヘルスケア製品を扱う会社です。しかし、その品質や信頼性に対する疑問が浮上しており、本記事では、ファーマフーズの実態を徹底調査し、怪しいと囁かれる3つのポイントを徹底解説します。

ファーマフーズとは？

「株式会社ファーマフーズ」は、1997年9月に京都府京都市西京区に設立され、機能性素材（鶏卵抗体、ギャバなど）や製品の開発・販売、バイオメディカル事業、Life Science Information事業を手がける企業です。機能性表示食品制度が盛り上がる中、機能性素材事業は成長を続け、通信販売事業でも自社製品である育毛剤などが好調で、事業規模を拡大しています。「タマゴサミン」などの健康食品サプリメント、「ニューモ」などの育毛剤など、多数のヘルスケア・スキンケア商品を扱っています。

ファーマフーズが怪しいと言われる理由①　効果がない？

以下はファーマフーズから出ている「ニューモ」「タマゴサミン」の口コミから抜粋したものです。どうやら良い口コミも悪い口コミも両方存在していて、賛否両論といった感じです。

ニューモの口コミ

良い口コミ

もう少しで6か月になりますけど、少しずつだけど、効果が出来たような感じがします。毎日同じ時間帯に朝、夜 2回を1か月ほどであとは毎日お風呂上がりに使用しています。（Amazonレビュー）

悪い口コミ

一応、容器が空になるまで使ってみましたが、今迄より抜け毛が多くなり、改善どころか悪化してしまいました。これは個人差なのか、俺には合わなかったと言う事なのかな〜？？でも、一応大きく宣伝して「育毛剤」を名乗ってんだから、悪化はないっすよ(‘Д` )⤵︎それにあの宣伝見たら誰でも、否が応でも期待するもんね❗️「良化しなかった」…とかではなく、「悪化した」だからなぁ〜！商品入荷時から使用後まで、ことごとく残念な気持ちになりました💣未だにテレビで凄い内容の宣伝コマーシャルが流れる事に、すんごい違和感を感じます。まず「累計出荷数800万本突破」ってうたってるけど、あの宣伝見たらそりゃ〜買おうと思う人たくさん出てくるだろう。ニューモ定期購入した人数「100人突破」…みたいな宣伝してるけど、そりゃ〜あの宣伝観たら定期で長期試してみようと思うって！「5秒に1本売れてます」…？？？上記宣伝をよく見ると、これらはあくまで「累計出荷数」「定期購入者数」「購入数の計算値」であって、肝心要の『効果があって満足』した人数では無いと言う事です。仮に、購入者の9割以上が満足しなかったと言う現状があったとしても、全く表に出さないこの宣伝に違和感を感じずにはおれません。ここまで凄いと言う「ドヤ顔宣伝」するんだったら、モニターアンケートをしっかりと実施した上で、出荷個数に対する『効果度』や『満足度』を、ちゃんと出しなされ！これこそが、この商品の正当な評価になるのですから。（Amazonレビュー）

タマゴサミンの口コミ

良い口コミ

飲み始めて２週間ほどですが、早朝散歩の足の動きが軽くなってきたように思います。長く座っているときの腰の痛みもあまり感じなくなってきたような…。こういうサプリは長く続けてはじめて効果を実感できるのだと思いますが、今のところとてもいい感じなので、このまま期待して続けてみたいと思います。（Amazonレビュー）

悪い口コミ

口から入れた成分がそのまま軟骨組織に形成されるものではない。FMでのＣＭが胡散臭すぎる。そこまで効果があるのならば医療機関で処方されるべきだが、まったく相手にされていない（Amazonレビュー）

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ファーマフーズが怪しいと言われる理由②　勝手に送り付け？

ファーマフーズから「注文していない商品が勝手に送り付けられる」というトラブルがあるようですが、実際にはファーマフーズ自身が送っているわけではないようです。この問題は、悪意のある第三者が勝手に個人情報を悪用し、定期購入などの形で商品を送りつける事件が起きているようですね。もしも受け取ってしまった場合でも、支払い義務はありませんので安心してください。被害に遭った場合は、ファーマフーズに限らず消費者センターに相談することをおすすめします。また、登録内容をファーマフーズに確認することも良いでしょう。支払いをしてしまった場合でも、返金などの対応をしてもらえる可能性もありますので、適切な対処を心掛けましょう。

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ファーマフーズが怪しいと言われる理由③　解約できない？

ファーマフーズの口コミでよく見られるのが、「解約の電話がつながりにくい」というものです。また、ファーマフーズは定期契約を前提としているため、顧客満足度よりも定期での売上を重視しているという声もあります。このため、解約のサポートが手厚くない可能性もあります。ただし「解約できない」ということは無く、解約については、法律で通知の手段が決まっていないため、伝わればどのような手段でも構わないとされています（民法第97条）。消費生活センターは書面での通知を勧めており「特定記録で郵送し、コピーと控えを5年間保管するように」とアドバイスしています。